家づくりポリシー

2013年1月29日 火曜日

木構造の勉強会に参加しました。

 長年同一の業種に携わっていると、「知ってるつもり」や「間違った古い常識」に気付く機会が少なくなります。馴れたときに陥る穴、ということもあります。そこで、年に何度かは、勉強会に参加することにしています。(当社の研修会参加は多めかも)
 今回は木造の構造のお話でした。構造の先生が陥りやすい問題点など実に丁寧にわかりやすく専門家向けに解説してくださいました。それを受けて、ちょっと宣言します。

 当社では、確認申請を出す必要のないリフォームに対しても、耐震診断をお勧めしています。大規模リフォームを予定のお客様には耐震診断+耐震補強をプラスしてお勧めしています。
 リフォームをするということは、これからも割と長くその家に住み続けようということ。ならば、大地震が来てもつぶれず・逃げる時間を稼げる・住み続けられる家に住んで頂きたいと思います。

 住宅金融公庫利用だとさらに高い基準が求められるのですが、でなければ、昭和56年の建築基準法改正以前に新築の住宅ですと、基礎や軸組構造の基準が甘く、現在の基準(評点1.0=耐震等級1)の0.3~0.6倍位の住宅が多いのです。また、それ以降、阪神淡路大震災を受けて平成12年にまた基準法の改正がありましたので、それまでに建てられた住宅でも今より少々基準が甘い場合があります。

 更に、東日本大地震のあと、大地震が心配されることもありますが、昨今では建築基準法の基準の1.25倍、1.5倍のもの=耐震等級2、3という強い住宅を求める時代になって参りました。

 耐震補強の観点からですと、新築なら0から建てるので問題ありませんが、改修の場合はすでに建っている柱や梁を利用するため、最初の評点から耐震補強する箇所を1つずつ補強すると、1か所0.02~0.03前後の倍率と想定しますと、0.3評点を上げるのに10か所以上位の補強が必要になることになります。

 それでも、当社としては、耐震等級2や3というところを目標値に挙げ、邁進していきたいと思っています。フルリフォームで
等級3、耐震補強リフォームで等級2・1、当初の数値が0.3程度の場合はその2倍の0.7程度を目標としています。
 まずは耐震診断から、受け付けています。

 当社の耐震診断無料キャンペーンが、いよいよ来月から始まります。(2月1日~3月31日)


投稿者 目黒区の一級建築士事務所オリガミックアーキテクチャー

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